緊迫の南沙情勢（イーピン）君は三卓麻雀に+1だと思ったのに

    南シナ海中国の人工島に米イージス駆逐艦派遣  習近平（シーイーピン）は頼みのイギリスのとりなしの思惑が見事にはずれた瞬間だった。

     私は当初アメリカの行動はイギリスや他国の思惑にかかわらず南沙派遣は予想し想定範囲内だった。だからこそイーピン君のイギリス訪問はもっと別の思惑があるように思えた。中国がイギリスに対しての経済支援はイギリス国内の原発建設支援、人民元立てのイギリス国債の発行、そしてアメリカ軍の南沙諸島派遣に待ったをかけてもらう、この3点である。原発建設支援はおそらく

自国宣伝用の擦り合わせ言わばおまけである。人民元立て国債は一件イギリスポンドの持ち帰りの様だが原発建設失敗でどうなるかわからない中国の原発技術から見ても極めて不安定要素である。

そしてイーピン君の英国訪問失敗の極め付けはアメリカ軍の南沙諸島派遣に楔を打つつまりイギリスの仲介の約束を取り付けられなかった事にあると言っていい。

   要するにキンペー君は南沙諸島情勢においてアメリカ軍の出現によって完全に落とし所を失ってしまっている情況だ、次の交渉の席はおそらく人工島の完全放棄に向けた交渉席だろうが 、面子を重んじる中国の事その可能性は低い。ならばイーピンは牌を切れない牌が切れないならばイーピンじたいを切ろうとする考え方も否定出来ない。そのほうが中国サイドとしては交渉が進めやすい

不都合な事は全てイーピンに押し付ける形ででである。

  だが、このソースもとのZAKZAKの記事の最後にはこう書いてある 

現在、水面下で何が起こっているか。以下、複数の日米情報当局関係者から得た情報だ。

　「習氏は９月の訪米で、南シナ海の人工島を『古代から中国固有の領土だ』と開き直った。オバマ米大統領もさすがに放置できなくなり、軍事行動を決断し、中国の暴挙に対峙する同盟国連合をつくった。実は、英国もその一国で、習氏から経済協力だけを約束させた。同盟国連合は密に情報交換している。中国への作戦は南シナ海だけでは終わらない。今後、習氏の威信は地に落ちる。国内混乱もあり、習氏暗殺の危機が再び高まっている」

　アジアの緊張は間違いなく激化している。追い詰められた中国が、韓国を巻き込み「国家あげて日本攻撃に走る」という情報もある。来月１日にはソウルで日中韓首脳会談が開催される。一瞬たりとも目が離せない。                                                                                          

ZAKZAK加賀孝英氏記事引用

ウィキペディアから紐解く南京事件外国人記者の証言

     中国政府は今年のユネスコ世界記憶遺産に第二次大戦における南京事件（いわゆる南京大虐殺）を登録しようとしている。韓国の従軍慰安婦問題も同時に記憶遺産入りを目指している事を考えると今後の外交政策に大きく影響するものと思われる。言うなれば既成事実に対して

我々はおろか子々孫々まで謝罪を繰り返して行くことになりかねないのだ。

      これまで南京事件に関して幾多の論戦を展開して来ているが、どの証言を見ても確たるものは存在しない

のが現状だ（どの論説にも反対論が存在し、なおかつ日中間の政治的思惑が絡んでと思われる記実やプロパガンダ的な要素が見て取れる）例えばウィキペディア引用のこの記実（30万人虐殺説）

主に中国側論者の見解である。代表的な論者は、アイリス・チャン(ジャーナリスト)、孫宅巍（江蘇省社会科学院研究員）、高興祖（南京大学教授）などがおり、中国共産党政府、南京大虐殺紀念館、また中華民国の国軍歴史文物館^[3]も同様の見解をもっている。ちなみに、孫宅巍は30万人以上とする推計のうち、南京防衛軍の総数を十万余としている^[4][5]。なお、1976年、サンケイ新聞で連載中だった『蒋介石秘録』には、30万〜40万と記された^[6]。ただし、これらの数字には、いずれも科学的根拠が一切なく、日本側の学者からは支持されていない^[7]。

2010年1月に日中歴史共同研究の報告書が公表された際、中国メディアは中国共産党宣伝部の指示により、20万人を上限とする日本側研究者の見解を報道しなかった^[8]。                                              

これに対して虐殺捏造説をウィキペディアで見てみようベイツは蒋介石率いる支那国民党の顧問で国民党の戦略は例え虚偽を用いてでも「支那の悲惨」と「日本軍の残虐」を世界中に訴えてアメリカを味方につけて支那事変に巻き込み日本を叩き潰すようにする事であってベイツはこの国民党の戦略に沿い日本軍の残虐行為という政治的謀略宣伝を世界に発信したのである。もちろんこの論説もベイツ自身の証言ではない限り捏造説の根拠としてゆるぎないものとは言い難い。つまりウィキペディアの期日だけでは南京事件で大虐殺があったかどうかははっきり言って判断できかねないのだ。よって、今回は当時中立的立場である外国人記者の証言を中心に南京事件の真相は紐解く鍵をウィキペディアから引用して探して行こうと思う。